学歴の投資効果とは？
学歴は所得格差を生み出す
戦前は学歴によって身分が振り分けれ、収入もほぼそれに対応していた。
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高度成長を経て高等教育が大衆化してもなお、４０台後半～５０台で、大卒男性の賃金は高卒男性の１．５倍になるとのこと。
つまり、日本では学歴によって身分が振り分けられ、その身分が経済力に反映することになります。
なぜ学歴によって経済格差が生ずるのか？
何故このような格差が生ずるのか、ということについて論じた書籍があった。
学歴による収入格差が生ずる理由について、２つの説が挙げられています。
人的資本論
教育により獲得された知識や技術が、個人の生産能力を増大させるため。つまり人的資本が増大したため、収入も増大する
シグナリング理論
高学歴者は、学歴を身につける際に要する労力や時間が相対的に低かったということを示している。
つまり高学歴＝能力が高い、というシグナルである。
高学歴者はもともと能力が高いから、結果的に高収入になる。
ただし、上記理論は経済的にも能力的にも機会が均等であり、市場原理が行き渡っていることが前提となります。
しかし、現実はといえば、機会均等というのはあくまでモデル、理想、建前でしかない。
戦前など高等教育にかかるコストが非常に高い場合は、学歴の獲得に際して富裕度の影響が大きくなってくる。
すなわち、高等教育に必要な高コストという経済的な障壁によって、学歴が身分を再生産しています。
学歴による経済格差は、身分によるのもであると考えた方がよく現実を説明しているように思います。
教育投資の収益率
上記の本にによれば、１９８０年代の大学教育投資の収益率は６％だったとのことで、当時の金利を考えても十分な投資効果ありといえます。
更に、数千万円の学費を要する高額な私立医学部においても、収益率は８％を超えており、国公立医学部に至っては１７％以上です。
すなわち、国公立医学部に行って医師になれば、５年で教育への投資を回収できることになります。
一般企業や官界のキャリア組も、勤務医とほぼ同様の収入を得ることができるので、医学部と似たような収益率になっているのではないでしょうか？
すべての医師が高度な技術を有しているわけではないのと同様に、キャリア組全員が高度な仕事ができるわけではない。
彼らの収入は、身分で保証されていると言えるでしょう。
身分の振り分け装置としての学歴
身分としての上級国民
江戸時代ではおおよそ100石どり以上の上級武士がほぼ固定化された階級で、人口の1%程度でした。
またヨーロッパの貴族といわれる階級も人口の1%程度であり、上級武士とほぼ対応していました。
この１％前後、という数字がポイントです。
現代日本の勤め人だと、年収2000万超えくらいからが上級国民といってよいと思います。
学歴が身分を決定している
明治維新では制度としての士農工商という身分は廃止したものの、実質的には身分制で運営されていた。
では、明治以降の日本でどのように身分が決定されているかというと、これはもうほぼ学歴で振り分けていたといっていい。
現在ほど教育が大衆化していなかった戦前を振り返ると、そのことが明らかとなります。
戦前の進学率を見れば、学歴の役割が明確になる
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戦前の学制と進学率をみると、学歴の役割が明確にわかります。
①尋常小、高等小学校
大多数の庶民
②中等学校（旧制中学、商業学校）
昭和期で中等学校以上に進学したのは３割～４割程度
③高等教育（旧制高校、大学、専門学校、私大専門部＝現在の私立大学）
中等学校卒業者の４割は就職しており、残りの6割が高等教育へ
④帝大、官立大学など
旧制高校（→ほぼそのまま帝大など）が１％（５千人以下）であり、私大・専門学校との間には就職や給与における明確な格差があった。
ざっとここまでみると、旧制高校から旧帝大、官立大（東京商大、神戸商大、東工大、旧制医科大６高）に進むコースが、ほぼ上級国民に相当するといっていい。
恐らくエリート層が1%前後になるように、制度が設計され、定員が調整されていたと考えられます。
収入の格差は身分によるもの
社会全体が豊かになり、教育が大衆化・高度化した現代では、戦前ほど学歴による選別があからさまではありません。
しかし学閥やキャリア組など、日本社会における様々な身分を観察すると、基本は戦前とあまり変わっていないことがわかります。
平均年収が4～500万円とすると約5倍以上、非正規雇用では2～300万円とすると10倍の年収の格差は、身分によるものなのです。
学校の中にも身分制度があった
学校の中にも身分制度があった
２０００年代の後半から自然と普及し始めた「スクールカースト」という奇怪な用語は、学校の中で自然に身分制度が形成されることを、本当にずばり表現しています。
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カーストｗｗまさに身分そのものではないか。
スクールカーストの決定要因とは？
スクールカーストの決定要因として運動能力、ルックス、成績や社会的ステイタス、性的奔放性など様々な要素が指摘されているが、これが決め手というものはないようです。
上記の本では、「コミュニケーション能力」などという実態のはっきりしないもので決まると書いているが、まあそんなキレイ事ではありません。
身分というのは、前近代的でドロドロとしたものだから、キレイな用語では表現しきれない。
ズバリ、一言で言うならば「異性の関心を引く性的魅力による序列」ということになるでしょう。
スクールカーストが形成されるのが、小学校高学年から中学にかけて、というのもこのことを示しているように思います。
異性の関心を引く魅力は遺伝的な要因が大きい
異性の関心を引くようなルックス、運動能力、そして時には知的能力などは遺伝的な要因が大きく、簡単に逆転できるようなものではない。
したがって、序列も固定化してしまう傾向があり、これが「カースト」なる奇怪な表現がぴったり来る理由なのでしょう。
全く身も蓋もない話だが、これが最も実態に近いように思います。
モテ非モテは原始的で自然な感情なので、義務教育の建前で介入してもあまり意味はない。
身分制は上にいても下にいても窮屈なものだが、義務教育という箱に押し込められて逃げ場を封じられた上に、カースト下層になってしまったらそれこそたまったものではない。
カーストからの解脱に至る道
日本社会で身分制がいたるところにみられる原因は、日本人の基本的な人間関係が身分を内包しているからです。
幼少時より親子、先輩後輩、生徒教師すべてにおいて身分をたたきこまれ、無意識に上下関係を作っている。
日本人にはあまりにも当たり前で、敬語が自然に出てくるようになれば、意識することはなくなります。
解脱に至る道は容易なものではありません。
まずは存在を認識すること。
モテに関係ない能力や学力に専心しキャリア組の切符を掴むこと。
これがそもそも上位1-2%くらいの狭き門ですが。
もしくは潤沢な資本を手に入れて、身分の外側にいくこと。
お金は身分も買うことができる万能のツールですから。
身分制度はまだ生きている
身分制を色濃く残す日本社会
「近代社会」では、身分や性別・出自など生まれ持った属性でなく、個人の能力に基づいた労働の成果で収入が決まることになっている。
ところが、日本においては、この近代社会の原理原則に反する事例がしばしば見られます。特に役所や大企業など既得権益をもつ大きな組織ではっきりと観察することができる。
要するに、日本では身分制が生きているということです。
但し、江戸時代以前とは異なり、出自だけで完全に身分が決定される訳ではない。
近代社会の制度である学校というフィルターを通して身分が振り分けられていきます。これが学歴ということになります。
非正規雇用による格差拡大が問題視されているが
昨今は、格差拡大が問題視されるようになり、特に非正規雇用が格差拡大の元凶のように言われている。
しかし、経営が不安定な中小零細企業では、当たり前のように倒産するので、解雇も当たり前のように行われていた。
従って、正規非正規の問題は、労組のある大企業に限ったものであるということです。
労組のある大企業は、容易に労働者を解雇することができないため、人件費が固定化し、経営の弾力性を著しく欠くことになる。
グローバルな競争にさらされている大企業は、企業の生き残りのために。
そして労働組合は既存の組合員の雇用を維持するために。
双方の利益が一致して生まれたのが非正規雇用です。
大企業の労働組合が、正規非正規という新たな身分を作り出したのです。
重層的な身分制度
大企業や役所の周辺では、重層的に身分制度を観察することができます。
思いつくものを順番に挙げていきましょう。
①正規非正規
労組に守られ終身雇用されている正規従業員と、終身雇用でない非正規従業員の違いは明らかです。
②性別
６０歳時点で課長になっている大卒女性が２割未満なのに対し、高卒男性では７割以上が課長になっている、というデータがある。
以前から結婚出産のある女性は明らかに差別されていました。
呼称は「総合職」に対して、「一般職」とか「事務職」とか呼ばれていた。
何が「一般」なのかよくわかりませんが、要するに男性の補助業務ということでしょう。
③ホワイトカラーとブルーカラー
ブルーカラーは兵卒で、ホワイトカラーは将校ですね。
ブルーカラーは現場の責任者、要するに下士官ぐらいまでしか昇進しません。
④親会社子会社
資本を通じて子会社を支配し、重要な管理職には親会社から人員が派遣される。
給料や福利厚生など待遇の差は明らかです。
人件費圧縮のため、ルーチンワークを切り出して子会社化することも多い。
⑤キャリア非キャリア
役所などは採用の段階からキャリア組がはっきりと分かれています。
役所に関わる業務をするような企業も同様の昇進システムを持っていることが多いように思われます。
一見全員横並びの採用を建前とする銀行などでも、採用の際に内部ではキャリア組をはっきりと分けていたようです。
⑥学閥
学閥といった時には早慶か東大などを意味することが多い。
何のことはない、採用の段階から、有名大学出身者がキャリア組で、その他大勢がノンキャリアに決まっていたという事でしょう。
⑦新卒中途採用
とまあ、ぱっと思いつくだけでもキリがありません。
日本人が組織を機能させようとすると、このような重層的な身分制で運営することになるらしい。
上級国民とは
上級国民とは勤め人でいえばおおよそ年収２０００万円以上が目安になります。
これは普通の労働者の４～５倍の収入で、時給に換算すれば年間２００日労働１日１０時間はたらくとして、時給がほぼ１万円になる。
勤め人としてここに至るためには、大企業または役所のキャリア組である必要があります。
このキャリア組に入るチケットとして、学歴が不可欠であることは言うまでもない。
ただ、この学歴はある程度は金で買うことができます。
最も露骨な例は、慶応幼稚舎でしょう。
ここに入ればよほどのことがない限り、慶応大学という学歴が手に入る。
６歳の段階で将来の能力を予測し選別することなど不可能なので、富裕層の家庭から入学させている。
また、学歴獲得のための受験システムへの対応という意味では、東京や大阪の環境が抜群に整っている。
ある程度の能力があることが前提だが、受験システムに乗せるためには東京に住んでいることが圧倒的に有利になります。
何のことはない、江戸に住んでいる武士たちが運営する社会とあまり変わっていないようです。
参考文献
小学校での英語教育導入がほぼ全否定されていた件について
これまでさんざん議論されてきたのが、「何故中高６年間も英語をやって、全く使いものにならないのか？」
結論は「量と時間が足りない」、これに尽きます。
英語教育を専門とする著者が、日本での英語教育においては常識では考えられないことが議論されているとはっきりと指摘しています。
そもそも量が全く足りない
量の問題でいえば、中１、中２、中３それぞれ１年間の教科書はA３裏表で収まってしまう程度です。
高校卒業までの６年間で、使う教科書によって多少前後はあるがペーバーバック ５０～６０ページ程度の分量です。
単純に考えて、母国語以外の本を６年かけて数十ページ読んだとして、外国語が操れるようになるのだろうか？
常識的に考えれば、お話にもならないだろう。
学習時間が全く足りない
中高６年間での授業時間は１０００コマで、１年あたり１５０コマ、時間になおせば１年当たり約１３０時間程度である。
つまり、授業だけでは週に２～３時間しかやっておらず、集中度も全く足りない。
同じ１０００時間でも１年間で集中的に時間をかければ、もう少し定着する可能性もあるでしょう。
どの言語でもネイティブが乳幼児期に片言からそれなりにまともな言語習慣を身に着けるのに、その言語だけで生活して大体就学前までの数年を要する。
このことを考えれば、６年間で１０００コマの授業では量も時間も集中度も全く足りないので、常識的に考えて身につくはずがないのです。
学校でのそこそこの授業で英語が身につくのは、もともと同じ言語であったゲルマン諸語や北欧、次に語彙語源のかなりの部分を共有する仏語などラテン系ぐらいのものでしょう。
ゲルマン諸語と英語の相違は、日本の方言の差より少し大きいぐらいに過ぎない。
関西弁と標準語も、音声表記すればかなり違って見えるはずだが、普通の日本人は苦もなく理解できるのと同じことです。
小学校での英語教育は弊害となる可能性も
常識的に考えれば、中高６年間の１０００コマの授業だけでは英語を操るのは不可能であることは自明なのだが、だからといって小学校から英語を導入すれば解決されるのだろうか？
週に1～２時間程度前倒しで導入しても量と集中度が全く足りず、ほとんど効果が得られないのではないかと著者は予想している。
小学校では教師の専門性も下がるのだから、何をやっているのかわからない状況になるでしょう。
というか、まともな英語を使える人間がきょうび小学校教師になんかなるのだろうか？
むしろ、いびつな発音と文法を強要されて、間違った英語を教わり後々の学習の妨げになる可能性すらある。
義務教育には期待しても無駄なようだ
こういうのを戦力の逐次投入といって、旧日本軍が繰り返した失敗です。
常識的な議論が通用しない状況下において、役人が責任回避のために何かやったふりをしようとした時にしばしば起きる事象です。
義務教育の時間は国費を投入する貴重な教育の機会なのだから、効率が追及されるべきです。
しかし、長らく日教組と人権メディアの支配下にあった教育界では効率という単語すらタブー視されている。
既に多くの家庭がそうしているように、現状の義務教育には期待しても無駄なようです。
子供の教育にもなる休日の過ごし方ベスト３
子供と休日を過ごすにあたって、ただ無心に遊ぶこともとても大事なことだと思います。
しかし、親の休日も限られているので、せっかくある程度まとまった時間を子供と一緒に過ごすことができるならば、何らかの教育効果のある過ごし方をしたい。
さらに、お金も掛からないに越したことはない。
いや、むしろ、お金のかかる過ごし方は、単にお金と時間を消費しているだけで、必ずしも主体的に過ごしているとは言えません。
子供には、何よりも新しい技術や知識を習得することによって自らが成長すること、その楽しさを知ってほしい。
だとすれば、親もまた、一緒に成長できるような過ごし方をすること。
親が成長することそのものが、子供の教育になるのです。
ということで親も成長して、子供の教育にもなり、かつお金もそれほどかからないお勧めの休日の過ごし方を３つほど挙げておきます。
①キャンプ
教育に関心のある層は、体を動かすにしてもプールとか体操とか、球技などの習い事が中心になりがちです。
一方、キャンプやバーベキューなどのアウトドア系レジャーは、どっちかといえば所謂ガテン系とかマイルドヤンキー系の人たちに好まれる。
しかし、「起きて半畳寝て一畳、天下とっても2合半」（どんなに大きな家に住んでいようと、人一人が占める場所は、起きているときは半畳、寝るときは一畳あれば充分足りることから、人は必要以上の富貴を望むべきではなく、満足することが大切であるという教え。）。
このことを端的に体感するために、キャンプが最適です。
道具に凝らなければお金もそれほどかかりません。
生きるために必要な、寝る場所を作る、食べ物を作る工程が、本来共同作業であること、そしていくつもの段取りを経てようやく手に入るものであること。
都会育ちの母親はこのことがよくわかっていない。
だから、教育教育で視野が狭くなっているお母さんも、キャンプを通じてきっと成長できるはず。
そして、不思議なことに、野外でテントを張って寝ると、生物としての感覚が呼び覚まされるのか、ポジティブな思考になるのです。
②美術館
キリスト教圏の西洋文明を日本にいながら体感するのに、美術館が最適。
西洋画を鑑賞するのに、キリスト教と歴史の知識も必要になります。
ちょっとした規模の市には大体美術館がありますが、来場するのはこういっては失礼だが時間に余裕のあるご高齢の方ばかり。（特に地方）
義務教育に図画工作や美術の時間はあるが、鑑賞については全くと言っていいほど学ぶ機会がないため、大半の人が美術を鑑賞することができない。
美術館に来ている高齢の方々の会話をきいていると、ほとんどといっていいくらい西洋美術の知識はない。
西洋文明の歴史と合理性を学ぶために、絵画などの美術は入口としてとても良いと思います。
親も西洋の歴史と文明を学び直す機会になります。
知らないことがあまりにも多いことに気が付くでしょう。
箱物行政で乱立している美術館を活用しない手はありません。
ただし、対象は静かにしていられる小学生以上です。
③神社仏閣、お城
日本全国どの地域にも神社があって、それぞれの由緒と歴史があります。
自分の住んでいる地域にも必ず何か所か神社仏閣があって、しかもそれぞれの歴史がある。
そこで手を合わせてお参りすることが、日本人らしい公共的な感覚を育てることになります。
お城は、いうまでもなく歴史の興味の入り口としてとても分かりやすい。
敷地が広いことが多く、多少走り回っても問題ないので幼児にも向いています。
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自分が子供の頃には親も余裕がなく、全くこういうところ連れて行ってもらう機会がありませんでした。
このあたりの知識と経験があれば、海外に行った時にも日本人として自分の話の幅がずいぶん広がっていたと思うと残念です。
伝えたいことがあってこそ、語学含めたコミュニケーションの技術が必要となり、またその技術を生かせるのです。
インターナショナル系のプリスクールに通園させた感想
長女は、所謂インターナショナル系のプリスクール（幼稚園）に通っています。
約２年通園し、来年は小学生です。
結論としては通園させてよかったと感じています。
通園の経緯
もともとは普通の幼稚園に通っていたのだが、情操教育中心のただただ遊んですごしている幼稚園だった。
本人もぼーっとした性格で、平日の大半を過ごす幼稚園で少し負荷をかける必要があると感じました。
何件か見学して、子供たちが楽しそうに英語でコミュニケーションをとっているところを選びました。
そこはスクールバスがないので、新築で買った自宅マンションから、徒歩で通える場所にやむなく転居しました。
自分は男親だが、孟母三遷でなく、孟夫三遷といったところです。
指導体制とコスト
指導体制は１クラス１５人くらいでネイティブ講師１名＋日本人補助講師１名、時間内は英語のみ使用。
費用は年間１００万くらいです。
３年間通園させるとちょっとした車１台分になります。
ちょっと学費高めのお上品な幼稚園に通わせて、バイオリンなどコストのかかる習い事をさせると同じくらいになるでしょう。
来年以降、幼児教育の無償化が導入されれば、普通の幼稚園とのコスト差はさらに大きくなります。
成果
・プリスクール内では英語で簡単なコミュニケーション可能となった。ごく基本的な接続詞を用いた文も理解できる。
・綴りと発音の規則（フォニクス）の理解も可能となってきた。
（英語は綴りと発音が一対一対応しておらず、不規則な変化やルールが多い。自分で単語や文を読むために、このフォニクスが欠かせません。これが幼児には大変に難しい）
・ネイティブの発音に対応できる
・語彙は少ない。文法は知能の発達に対応した程度の理解。
もちろん家では日本語を使っているので、英語ネイティブの子供とは全く違いますが、週１の英会話教室などとの差は明らかです。
１日５時間ｘ２００日＝年１０００時間、実際に何かしらの学習をしているのは午前１時間午後１時間のせいぜい２時間としても、年４００時間程度にはなります。
楽器などがこれだけ練習できれば、かなり上達するであろうことは想像に難くない。
週１の習い事と、明らかな差が出て当然でしょう。
ただし、これ以上の英語力向上のためには日本語力の向上が必要であるとわかってきた。
どういうことかというと、ネイティヴでない以上、日本語力>英語だから、特に抽象的な思考が必要な場合は日本語の語彙で説明しないと難しい。
したがって日本語は家庭でひらがなかたかな漢字を別途教育しています
小学校３～４年レベルの本を通して読むことができます（ルビは必要です）。
これでもまだ十分とはいえませんが、その子なりの発達スピードやもともとの能力の限界もあるので、致し方ないところです。
結論
ちょっとお高い習い事になるが、インターナショナルプリスクールは「あり」だと思います。
小学校３年から英会話が導入されることも考えれば、ネイティブの英語が理解できるメリットは大きい。
親が介入し、メンテナンスが続けられれるならば、十分使えるスキルだと思います。
ただし、スクール間の雰囲気の違いはかなり大きいと思います。
海外校と提携してカリキュラムや教材をそのまま導入しているようなスクールは概して子供が退屈そうだった印象があります。
こればかりは色々見学してみるしかありません。
ということで２女、３女も同じプリスクールに通園させることにしました。
３００万円ｘ３人分で、高級外車１台分くらいのコストです。
なお、次の本にもあるようにお稽古事で週１～２回英語をやってもほとんど意味はないと思います。
著者は米国で１０年以上にわたり日本人子弟の補習塾で延べ1000人以上の教育を担当したという。
・母語教育の重要性、母語で論理的に思考できるかどうかが外国語の習得にも反映される
・早期教育すればいいというものではない
思い返すと、本書の’silent period' という言葉には泣けてきた。
うちの子も半年くらいスクールでずっと黙っていたので。
訳のわからないところにいきなり放り込まれて、不安だったのでしょう。
今後の方針
普通の公立小学校に進学予定です。
抽象的思考が可能となる１０歳前後まで、現在の英語能力を維持するために、格安のオンライン英会話とフォローアップスクールを併用します。
車１台分投資の投資を無駄にしないためにも、メンテナンスは必須です。
